国際レスキューシステム研究機構（IRS）など日米の合同チームは10月23～26日にかけて、宮城県南三陸町の漁港周辺で水中探査ロボットを用いて探索活動を実施した（写真は、いであ社の水中テレビロボット）。水上から遠隔操作が可能なロボットを海に潜航させ、東日本大震災による津波で海底に堆積している瓦礫やクルマなど漁港の状況を記録。漁船の航行時に危険と想定される個所の把握につながった。探索に当たった松野文俊IRS副会長（京都大学教授）は「海底の瓦礫は予想より多く、広範囲に残っている」と海底の状況を説明した。

  「国際緊急共同研究・調査支援プログラム（J-RAPID）」〔科学技術振興機構（JST）、米国国立科学財団（NSF）〕の支援で実施した。また、4月には南三陸町の佐藤仁町長からの要請を受け、類似の調査を行っている。
　4日間のうち前半は歌津湾、後半は志津川湾を探索した。合同チームを結成した米国ロボット支援探索救助センター（CRASAR）のディレクタを務めるテキサスA&M大学のRobin Murphy（ロビン・マーフィー）教授や現役の消防隊員らと実施し、地元の漁業協同組合の意見を聞きながら定置網の設置予定場所や漁船の運航ルートなどを重点的に探索した。

　ロボットによる海底探査について、松野IRS副会長（京都大学教授）は「瓦礫の堆積など人が潜るのに危険な場所も、ロボットなら探査できる。また、位置情報など正確なデータを蓄積することができ、防災のための記録をつくれる」と、ロボットを活用した調査の意義を強調した。

●調査参加者　
・Robin Murphy氏 (テキサスA&M大学コンピューターサイエンス＆エンジニアリング部門　教授、Center of Robot-Assisted Search and Rescue (CRASAR)ディレクタほかスタッフ4名
・田所諭氏（東北大学教授、国際レスキューシステム研究機構会長）
・松野文俊氏（京都大学教授、国際レスキューシステム研究機構副会長）
・木村哲也氏（長岡技術科学大学准教授）
・根和幸氏（京都大学助教）
・水本尚志氏（京都大学）
・蓮実雄大氏（長岡技術科学大学）
・廣信利氏（東北大学）
・真壁賢一氏（神奈川県内在籍消防隊員：IRS-U隊長）ほか隊員3名

●使用ロボット
・自律型水中ロボット「EcoMapperAUV」（ワイエスアイ・ナノテック）
・水中テレビロボット「RTV-100」（いであ、三井造船製）
・水中探査ロボット、マイクロROVなど

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