短期連載となる本コラムの第3回では、サービスロボット市場を取り上げます。
　サービスロボットは、既存産業の多くが世界的な景気後退の影響を受け深刻な市況にある中、数少ない日本発の新市場の1つとして期待されています。ですが毎年、様々な企業が新規参入を発表し、様々なロボットが開発され、かつユーザー側からもサービスロボットへのニーズも高まっているにもかかわらず、事業化に成功している企業は、ほんのひと握りです。いまも一大産業になり得ていないのが現実です。

　このようなサービスロボット業界の最新動向を把握するため、「2009ワールドワイドFAロボット/RT関連市場の現状と将来展望」では、2008年版の17品目から品目の追加やカテゴリの見直しを行い、「業務用ロボット（9品目）」、「医療・介護・福祉用ロボット（7品目）」、「家庭用ロボット（4品目）」の3カテゴリ計20品目のサービスロボット市場を取り上げました。
　以下、これら20品目の市場を積み上げたサービスロボット市場規模（日本国内市場規模）の推移を紹介します。

調査対象サービスロボット一覧

サービスロボットのカテゴリ別市場規模推移（2007年実績～2012年予測・金額ベース）

サービスロボット市場の概況（主要分野の動向を整理）

　今回対象にしたサービスロボット20品目の市場規模は2008年実績で77億円となり、2012年には2008年比で3倍の231億円になると予測しました。

　現在は、掃除ロボットやホビーロボットなどの「家庭用ロボット」市場が約80%を占め、同市場の中心を担っています。すでに個人ユーザー向けに一定規模の市場を確立しており、安定した推移が見込まれます。現在はコミュニケーション機能をはじめ、実用性だけでなくエンタテイメント性を重視したものが多いですが、将来的には家事の代行など生活支援も担えるような高度な機能も要求される見込みです。
【2008年62.5億円 → 2012年109.6億円（2008年比175.4%）】

　清掃ロボットや施設点検ロボットのような「業務用ロボット」は、人や既存機器が行う業務やサービスの代替、もしくは支援するロボットと見なされています。ゆえに、作業品質の向上や作業員の負担軽減、コスト削減、さらには、新たなサービス提供といった実用的な効果が求められます。
　現在は、単一業務（例えば製造業務）に特化したタイプのものを中心に、実用化されているロボットが多数あります。景気後退の影響により、労働者の代替としてのニーズは弱まっているものの、実用性の高いロボットとして今後も、様々なシーンで様々なユーザーに採用される可能性があり、2012年にかけて市場拡大が期待されます。
【2008年10.2億円 → 2012年48.6億円（2008年比476.5%）】

　パワーアシスト・増幅スーツや移乗支援ロボットのような「医療･介護･福祉用ロボット」は、高齢者や身障者の生活支援や、介護する側や治療する側の負担軽減を目的に開発されたものです。安全性や法制度などの問題があり、また、要求される技術レベルが非常に高いため、現在の市場はごくわずかです。
　しかしながら、少子高齢化が過度に進む中、BtoBとBtoCの両方で、その期待度とニーズは非常に高いです。しかも、実用化に向けた様々な取り組みが展開されていることから、2012年にかけて市場の急拡大が期待されます。
【2008年4.3億円 → 2012年72.8億円（2008年比1693.0%）】

サービスロボット市場に求められる取り組み

　本レポートで毎年取り上げているサービスロボット市場ですが、2008年における市場規模は77億円という、依然として小さな規模にとどまっています。わが国は、サービスロボットという新市場を立ち上げる産みの苦しみを味わい続けていると言えるでしょう。

　一方、海外に目を向けてみると、米国や欧州、韓国などでも積極的にサービスロボットの開発や普及に向けた環境整備に積極的に取り組まれており、サービスロボットの分野によっては、日本以上に進んでいるところが見られます。『サービスロボット先進国』と言われて久しい日本ではありますが、このままでは、その地位も危ういものになりかねません。海外の取り組みも参考にしつつ日本ならではの特徴を付加することで、日本発のサービスロボット市場の立ち上げ・拡大につなげていくことが必要と思われます。
　では実際に、どのような取り組みが求められるのか？ 3つほど例を挙げてみます。

日本のサービスロボット市場の課題と特徴、方向性

1．企業/研究機関のアライアンスの推進
　日本ではこれまで、サービスロット市場に対しロボットメーカーそれぞれが単独で取り組むことが中心でした。しかし、個々での取り組みには限界があり、なかなか事業化に至らないという課題がありました。
　単純に販売や製造を外部委託するといったものだけでなく、産学連携やスピンオフベンチャー、メーカーとユーザーとの連携（共創）といったかたちで企業の枠を越え、複数企業や大学、研究機関が研究開発や製造、販売などの段階で連携し、事業化を加速する必要があると思われます。欧州では企業の枠どころか国の枠を越え、EUとしてのロボットプロジェクトが進められています。

2．行政などによるロボット普及に向けた取り組み
　サービスロボット市場の拡大にはプレーヤーだけでなく、国や地方など行政からの支援も欠かせません。わが国における支援策は、いまだに基礎研究や要素技術への予算投入が中心です。結果、事業化に向けた支援や、安全基準の策定や法整備などサービスロボットが普及する環境づくりは遅れています。

　これに対し、韓国ではサービスロボットの実用化に向けた法整備が進められ、そこに多額の予算が計上されています。米国では軍事ロボットの実用化に多額の予算を費やしています。また、欧州の福祉先進国では福祉に対する意識が非常に高く、メーカーよりはユーザーとして先進的なロボットを進んで導入する環境があります。
　日本でも国や地方レベルでサービスロボット普及に向けた具体的な取り組みを推進し、メーカーとして、そして、ユーザーとしての市場環境を整備する必要があるでしょう。

3．RTによる既存機器の高付加価値化
　サービスロボット市場の拡大には課題の克服だけでなく、自分たちの強みを活かしたビジネス展開が求められます。例えば、米国では軍事ロボットでの技術開発がサービスロボットの機能の向上につながっています。
　わが国は、ロボットを構成するセンシングや駆動、制御などのロボット要素（RT）においては、世界的に見ても高い技術水準にあり、その強みを生かしたビジネス展開が期待されています。その1つとして、家電や住宅設備などの既存製品や建物にRTを組み込み、多機能・高機能化したRT家電やRT住宅（スマートハウス）などの開発が進められています。また、今話題の植物工場もRTを利用した高付加価値農業と言えます。
　これからはロボットの姿形（ヒューマノイドなど）をしたものだけではなく、RTを活用した製品としての市場展開も1つの方向性であることは間違いないでしょう。

　確かに、サービスロボット業界も景気後退の影響を受けています。開発費の削減やユーザー企業の業績悪化に伴う開発方針の転換を強いられているロボットメーカーもあり、暗い話が聞かれます。ですが、依然として新産業としての期待値は非常に高いです。また最近は、より具体的で、かつ市場性の高いサービスロボットの開発に絞り込まれているように思われます。以前にも増して、地道な取り組みがなされているような印象を受けます。

　当社では、その市場拡大に寄与するよう、国内の市場動向だけではなく海外の市場動向も、さらには、ハードウエア一体型のロボットに加えRTの市場動向も幅広く追跡していくつもりです。来年度のレポートも引き続き、よろしくお願いいたします。

●執筆者紹介

武林 周一郎さん（Takebayashi Syuichiro）
㈱富士経済　大阪マーケティング本部　第一事業部
2005年、神戸大学大学院 自然科学研究科卒。同年、富士経済 大阪マーケティング本部に入社。以来、FA・エレクトロニクス関係の部門に所属し、セキュリティやメカトロニクス分野などの調査を手がける。
URL：http://www.group.fuji-keizai.co.jp

　ロボット業界にとって非常に厳しい一年となった2009年が終わり、2010年が始まりました。まだまだ予断を許さない状況ではありますが、中国などアジア市場での需要拡大や、太陽電池や電動自動車などの環境・エネルギー関連製品といった新規分野の開拓、組立工程など新たなワークでの採用、設備投資の若干の回復など明るい兆しが見えつつあります。

　今回は2010年の需要回復に期待を込めつつ、冷え込んだ産業用ロボット市場の中では数少ないホットな市場として2009年に注目を集め、今後の市場拡大が期待されるパラレルリンクロボットを中心に紹介します。

パラレルリンクロボットの注目が高まる！

　パラレルリンクロボットは当社の2009年版のレポートでも産業用ロボット市場の新規品目として取り上げました。このほかロボナブル上でも何度か取り上げられていますし、昨年11月末開催の「2009国際ロボット展」でも複数社から出展されていたことから、すでにご存知の方が多いと思います。

　従来のスカラ型ロボットや垂直多関節ロボットを「シリアルリンクロボット」とカデゴライズするのに対し、並列（パラレル）リンク構造を持つロボットを「パラレルリンクロボット」と定義しています。パラレルリンクロボットは、シリアルリンクロボットと比較して高価ですが高速な動作が可能で、これまでにも、おもに欧米の食品・医薬品業界の包装工程などを中心に採用されてきました。ところが、わが国では必ずしも馴染みのあるロボットではありませんでした。

　では、まずはそのパラレルリンクロボットの市場規模推移（図）を見てみましょう。

パラレルリンクロボットの市場規模推移

　2008年のワールドワイド実績では31億円程度の規模でしたが、2009年には約2.5倍となる79億円にまで急拡大する見込みで、その後も着実に成長を続けることが期待されます。
　では、この新しいロボットというわけではないパラレルリンクロボットが、なぜ今になって、特に日本市場で注目され、実績を拡大させているのでしょうか？ その理由を紹介します。

１．特許切れにより日系メーカーの参入障壁が緩和！
　まず1つに、これまではABBやボッシュパッケージングテクノロジー、Adept Technologyなどの外資系企業が中心となって市場を開拓してきましたが、その基幹となるメカニカルパートの特許切れに伴い、日系企業をはじめ新規参入を目指すロボットメーカーにとっての参入障壁が緩和されたことが挙げられます。実際に2009年にはファナックや川崎重工業など従来、自動車分野を主力としていた日系の大手ロボットメーカーが新規参入するなど、活発な動きが見られました。また、安川電機が2010年春以降の上市を目指すなど、他のロボットメーカーも製品化に向けた取り組みを進めています。

2．パラレルリンクロボットによる新たな分野の開拓！
　もう1つの理由として、主要ロボットメーカー各社は自動車や半導体分野などの既存市場の落ち込みを受け、その他の分野でのロボットの需要獲得に向けた取り組みを強化しており、パラレルリンクロボットの投入により新分野での市場開拓が期待されることも挙げられます。

　中でも、ファナックによる取り組みが注目されます。パラレルリンクロボットの競合他社が食品・医薬品分野や太陽電池向けなどをメインターゲットとする中、ファナックは家電メーカーや車載電装品メーカー、EMSなどの電機・電子分野向けをターゲットに想定した安価な小型ロボットを上市することで新たな需要創出に成功しています。販売開始当初1,000台としていた2009年の年間販売目標を大幅に引き上げるなど、拡販に乗り出しています。これによりコストカットへの意識が高い国内製造業や近年、自動化への意識が高まり今後、積極的な設備投資が期待されるアジア家電メーカーやEMSなどに向けた市場開拓と需要拡大が進む見込みです。

　また、パラレルリンクロボットは食品・医薬品業界向けが中心と言いましたが、わが国では同業界ではすでに専用機による自動化が進んでいることや、独自形状や動作機構に馴染みがないことなどもあって、あまり採用は進んでいませんでした。しかし、例えば食品業界では食の安全を確保するうえで人的ミスをなくすべくロボットによる自動化へと梶を切りつつあります。結果、パラレルリンクロボットの普及による機能および知名度の向上が進む見込みです。

　新規業界となるため短期間で需要が急拡大するまでにはいかないかもしれませんが、当面は既存の自動機の設備更新時の切り替え検討を中心に、食品・医薬品業界向けでも市場が拡大していくことが期待されます。そして、パラレルリンクロボットの普及により、周辺機器の市場拡大も期待できます。

ビジョンシステムなど周辺装置、設備との連携が重要になる！

　パラレルリンクロボット単体では製造装置として機能しないことから、その導入には周辺装置、設備などを含むシステム構築が必要となります。
　例えば、近年は各種製造業において品質要求の高まりから検査装置に対するニーズが高まっています。パラレルリンクロボットは構造上モーメントが小さく、比較的振動などが発生しにくいため、カメラやワークの支持に適しています。また、多次元の姿勢制御が可能なため多様な検査ワークでの採用が期待されています。画像処理との組み合わせによるワークの位置決めや、形状認識や外観検査などを行うロボット用ビジョンシステムなどと合わせた提案などが考えられています。

　ただ、例えばこれまでパラレルリンクロボットの採用の中心となってきた食品業界向けでは、おもに食品包装機械メーカーなどがシステム対応を行ってきましたが、専門スキルが要求されるために限定的なものとなっていました。今後、ロボットメーカーが実績を拡大するためには、技術サポートの充実とシステム対応に長けたSIerの育成が、これまで以上に重要な課題となってきます。これは食品業界だけでなく家電やEMSなど電機・電子分野への展開時にも当てはまります。
　また、日本やアジアにおけるパラレルリンクロボットの認知度が低いことから、まずはロボットの導入メリットや、導入可能なアプリケーションおよびワーク内容を具体的にユーザーに対してPRしていく必要があるでしょう。

　これらのことはパラレルリンクロボット以外の産業用ロボットにおいても当てはまります。これからのロボットメーカーが他社との差別化を図り、厳しい市況の中で打ち勝つためには、ロボットを中心とした自動化システムの提案など、ロボットメーカーとしての総合的な提案力がこれまで以上に求められるでしょう。

富士経済としてできることは？　

　パラレルリンクロボットは注目されている市場であるとはいえ、ロボットメーカーにとっても、それを採用するユーザーにとっても、このロボットにどう取り組んでいけるのかが明瞭でない状況にあると思います。

　市場調査会社として産業用ロボット市場に携わる当社としても、例えばパラレルリンクロボットの新たな需要先として注目される電機・電子分野や食品・医薬品分野などのユーザーはロボットに対してどのようなニーズを持っているのか、そのほかにどのような分野やワークでの導入が期待できるのか、そして、ロボットメーカーに今後求められる提案方法はどういったものなのかといった、より実用的なマーケティングデータの提案などにも、より一層力を入れて取り組んでいくことが必要と考えています。
　次回は、こちらも従来と異なる取り組みが求められている「サービスロボット市場」の動向を紹介します。

●執筆者紹介

武林 周一郎さん（Takebayashi Syuichiro）
㈱富士経済　大阪マーケティング本部　第一事業部
2005年、神戸大学大学院 自然科学研究科卒。同年、富士経済 大阪マーケティング本部に入社。以来、FA・エレクトロニクス関係の部門に所属し、セキュリティやメカトロニクス分野などの調査を手がける。
URL：http://www.group.fuji-keizai.co.jp

　当社では、本年も産業用ロボットとサービスロボット、そしてロボット関連部材の市場を取りまとめた「2009ワールドワイドFAロボット/RT関連市場の現状と将来展望」を発刊しました。今月から3回にわたり、本レポートの概要および注目製品を紹介します。

　取り上げるテーマは、今回の「第1回」が世界的な景気の悪化を受け非常に厳しい状況にある「産業用ロボット市場の概要」について、「第2回」では、そんな中で見られた新たな取り組みや成長が期待される分野、当社の今後の見解など「産業用ロボット市場のこれから」について紹介します。そして、「第3回」では少なからず景気悪化の影響を受け、製品開発にも新たな方向性が求められている「サービスロボット市場」の紹介を予定しています。

大幅な縮小となった産業用ロボット市場

　今年は、2008年版のレポートから品目のカテゴライズを多少変更したうえ、新規品目としてパラレルリンクロボット市場も取り上げたことにより、以下の4カテゴリ計17品目の世界市場が調査対象となっています。

調査対象産業用ロボット一覧

産業用ロボットのカテゴリ別市場規模推移（2007年実績～2012年予測・金額ベース）

　周知の通り、2008年後半からの世界的な景気悪化の影響を受け、自動車関連、半導体・液晶などの様々な業界において設備投資の大幅な抑制がなされました。この影響により、これまで右肩上がりで成長してきた産業用ロボット市場も大幅な縮小となりました。

　今回対象とした産業用ロボットの市場規模は、2008年実績で2007年比88.3%の3,834億8,000万円と減少し、2009年は2007年比57.1%の2,481億6,000万円と、さらに大きく落ち込む見込みとなっています。中でも、自動車分野への依存度が高く、かつ自動車生産設備の投資に大きく影響を受ける溶接・塗装系ロボットや、半導体製造装置市況の低迷や液晶パネルの主要製造国での設備投資の落ち込みの影響を受けるクリーン搬送系ロボットの苦戦が目立ちます。

　今後の見通しですが、2009年も後半に入ってようやく、デジタル家電生産ラインの稼働率の高まり、電動自動車向け部材や太陽電池パネル工場の建設、中国における液晶パネル工場建設、韓国大手電機メーカーの設備投資再開など、徐々にですが、回復の兆しが見られます。2010年以降にかけて市場は緩やかな回復に向かうと見られていますが、日本や欧米においては自動車やデジタル家電の普及率はすでに高水準にあり、今後の生産能力の増強に伴うロボット需要の大幅な拡大を見込むのは困難です。依然、予断を許さない状況にあります。そのため、2010年の時点では2007年比71.2%の3,092億8,000万円にとどまり、2012年の時点でようやく2007年比102.1%の4,435億6,000万円にまで回復すると予測しています

　その回復要因は次回、詳細に解説する予定ですが、概要のみを紹介すると、アプリケーションの面では、新たに太陽電池や電動自動車など環境・エネルギー関連製品向けの需要が高まっていることや、自動車やデジタル家電向けなど既存アプリケーションでも、複雑な組立作業などへの導入が進むと見込まれることが挙げられます。
　また地域の面では、中国における需要増が期待されることが挙げられます。中国の製造現場においても、従来の手作業中心からロボットによる自動化に対する意識が高まりつつあり、さらにはロボットが必要不可欠な液晶パネルや半導体の製造にも乗り出すなど、市場回復の大きな原動力となる見込みです。

アプリケーションごとの市場動向、いずれも採用が縮小

　続いて、主要なアプリケーションごとに市場動向を紹介します。今回対象としたアプリケーションの分類は以下の通りです。

アプリケーション分野一覧

アプリケーションごとの産業用ロボット導入実績および伸長率（数量ベース）

　2008年から2009年にかけては、いずれのアプリケーションにおいても設備投資の抑制が見られ、産業用ロボットの採用の縮小は避けられない見通しです。上述の通り、2010年以降には徐々に市場の回復が見込まれますが、その回復幅はアプリケーションによって大きく異なると予測されます。

　中でも注目されるアプリケーションは、世界的に需要が高まっている太陽電池関連や、欧米を中心に比較的堅調な需要が見られる食品・医薬・化学品で、2010年/2008年比で100％を超える回復を見せると予測されます。
　また、家電機器、電子デバイスその他などのグループは、製造ライン稼動率の上昇や、中国の家電需要拡大に対応すべく韓国や台湾、中国セットメーカーが設備投資を行うことなどにより、2010年/2008年比で80％程度の水準が予測されます。

　一方、自動車、自動車部品、半導体関連などのグループは、先行きの不透明感が拭えず、設備投資の再開に慎重な姿勢を見せています。一部で設備投資再開の動きが見られ始めていますが、顕在化する案件は限定的で、2010年/2008年比で80％以下の水準に留まる見込みです。

回復幅は大きく異なるエリア別の市場動向

　最後に、欧州、米州、アジア、日本、その他の5エリア別に市場動向を紹介します。

産業用ロボットのエリア別市場規模推移（2008年実績～2010年予測・金額ベース）

　2008年後半からの景気後退の影響は世界中に広がっており、2009年に入ると各地域、各分野で景気後退の影響が如実に見られています。2010年以降に徐々に市場が回復する見込みですが、アプリケーション分野と同様、その回復幅はエリアによって大きく異なると予測されます。

　特に、大手自動車メーカーが経営破綻した米州は半導体・液晶の苦戦に加え、自動車のグローバル生産・販売に急ブレーキがかかっており、また、自動車関係の設備投資計画の無期限凍結、白紙撤回などが相次いで見られた日本市場も大きく落ち込むものと見られます。欧州は2008年は後半まで比較的堅調を維持したものの、2009年以降はやはり落ち込みが見られます。
　一方、アジア市場も少なからず影響は受けているものの、中国を中心に組立・搬送作業の自動化が進展し、長期的には自動車需要に拡大の余地が十分見られるなど、いち早い回復が期待され、2010年には日本を上回り、産業用ロボットの最大の需要地になる見込みです。

　このように、2008年後半からの景気の悪化は、2009年の時点ではあらゆるアプリケーション、あらゆるエリアにおける産業用ロボット市場に影響していますが、2010年以降に目を向けると、その動向に大きな差が出てくる見込みです。

　次回は、これまでのビジネス展開のみでは回復が期待できない状況下において、新たな取り組みにより、いかに新たなアプリケーションや地域における需要を開拓するか、そして、いかにして既存分野における課題を克服するかなど、今後、産業用ロボット市場が進むべき方向性を取り上げ、紹介します。

●執筆者紹介

武林 周一郎さん（Takebayashi Syuichiro）
㈱富士経済　大阪マーケティング本部　第一事業部
2005年、神戸大学大学院 自然科学研究科卒。同年、富士経済 大阪マーケティング本部に入社。以来、FA・エレクトロニクス関係の部門に所属し、セキュリティやメカトロニクス分野などの調査を手がける。
URL：http://www.group.fuji-keizai.co.jp